新たに設備を購入するには多額の資金を用意する必要があり、その資金は一時に流出してしまうので初期投資負担が重くのしかかってきます。
リースを利用すれば多額の資金手当は不要となり、毎月一定額のリース料を支払うだけで最新鋭の設備を使用することができます。
余剰資金は事業資金や運転資金に活用でき、資金運用の効率化が図れます。

中小企業ではリース料を経費処理できるのでオフバランス効果が得られ、バランスシートがスリムになります。
また、設備のコストがリース料として把握できるため、収益計画の策定が容易になります。

中小企業では、減価償却費の計算や固定資産税の申告納付ならびに保険の契約等の事務が不要になり、リース料の支払管理だけですみます。
リース終了後に設備はリース会社に返却され、リース会社が環境関連法令に則って適正に処理しますので、環境関連法令に関する煩雑な事務が不要になります。

近年は技術革新のスピードが速く、法定耐用年数より早く設備が陳腐化してしまうリスクが高まっています。
リースでは設備の使用計画に合わせたリース期間を設定することにより、実際に使用する期間で減価償却を行うのと同様の効果が得られます。また、リース期間にわたり設備の費用が平準化しますので、生産計画の立案や製造原価の計算が容易になります。